ビットコイン（BTC）はオワコンではない理由5つ【買い方も解説】
・ビットコイン（BTC）ってなに？
・ビットコイン（BTC）ってもうオワコンなの？
・ビットコイン（BTC）の買い方は？
こういった疑問に答えます。
本記事で学べること
✓ 本記事を書いた人
・仮想通貨ブログ歴1年半
・仮想通貨・NFT含み益100万円達成
はじめにビットコインを購入するには、①仮想通貨（暗号資産）取引所の口座開設 ⇒ ②仮想通貨の購入が必要です。
下記リンクボタンから5分で口座開設できます。
1. ビットコイン（BTC）とは「時価総額No.1のデジタル通貨」
| 通貨単位 | BTC |
| 時価総額 | 約138兆7,000億円（2024年2月時点） |
| 考案者 | サトシ・ナカモト |
| リリース日 | 2009年 |
| 公式サイト | https://phaver.com/ |
| 発行上限枚数 | 2,100万枚 |
ビットコイン（BTC）とは、ブロックチェーンで創られた世界初のデジタル通貨（仮想通貨）です。
用語解説
- ブロックチェーン
取引履歴をデータとして永久的に記録し不正や改ざんができない技術。
この他にもイーサリアム / ETH（時価総額 / 約44兆9,000億円）やテザー / USDT（時価総額 / 約44兆9,000億円）といった仮想通貨（暗号資産）がありますが、ビットコインがNo.1を独走しています。
ビットコインの主な特徴は下記3つ。
特徴①：いつでもどこでも取引可能
ビットコインはネットに接続できる環境さえあれば、24時間365日いつでも取引可能です。
さらに「世界共通の通貨」の信用があるため、国籍や居住地に関係なくどこにいても取引可能です。
これはブロックチェーン技術によって「誰が、いつ、どこで」などの詳細な取引データが記録されることで実現しました。
この取引データはブロックチェーン上に全て刻まれるため、不正や改ざんができず、取引の透明性が増します。
特徴②：管理者がいない
ビットコインは銀行のような管理者が不在であり、ユーザー同士で管理し合っています。
これにより余分な仲介料が発生しないため、安い手数料（ガス代）で済むメリットがあります。
さらに送金の際は、わざわざ銀行の窓口へ行って書類を書いて…などの手間も発生しないので、スムーズな送金が可能です。
特徴③：2,100万枚しかない
ビットコインは2,100万枚しか発行されません。
全てが発行されるのが2140年頃と言われており、供給が制限されていることから、年々希少性が増しています。
またビットコインは別名「デジタルゴールド」とも呼ばれ、金の価値に迫る勢いで投資マネーを動かしています。
2. ビットコイン（BTC）はオワコンではない理由5つ
ビットコインがオワコンではない理由5つは下記の通り。
理由①：ETFが承認されたから
アメリカの証券取引委員会（SEC）が2024年1月10日、仮想通貨であるビットコインの現物に連動する上場投資信託（ETF）11本を承認したと発表しました。
ETF化されると市場の信用度が一気に高まるので、今まで仮想通貨に投資してなかった新たな投資家が参入してきます。
【速報】🇺🇸ビットコインETFが、ウォール街史上最も人気のあるETFに
— SOU⚡️仮想通貨 / ビットコイン (@SOU_BTC) February 9, 2024
– ビットコインETFは発売後1ヶ月で、史上最も売り上げたETFに https://t.co/N6n45queze pic.twitter.com/gwXTETkUug
さらにこれを受けてビットコインの価格も高騰しました。
日本の証券会社では2024年2月時点で、まだ仮想通貨ETFの取扱いはありません。
しかし今後は全世界で株式と同じように、手軽に投資できるようになると言われています。
理由②：半減期が控えているから
ビットコインには約4年に1度「半減期」という、新規発行枚数を半分に減少させるというビッグイベントがあります。
これにより供給量が制限されることで希少価値が高まり、価格が高騰する可能性があります。
現に過去に3回あった半減期の際は、いずれも価格が高騰しています。
| 半減期回数 | 半減期発生日 |
| 1回目 | 2012年11月28日 |
| 2回目 | 2016年7月9日 |
| 3回目 | 2020年5月11日 |
1回目の高騰
2回目の高騰
3回目の高騰
次回の半減期は2024年4月と予想されています。
理由③：市場に伸びしろがあるから
2023年時点で世界の仮想通貨の保有者数は約4.2億人となっており、世界人口の約4％の割合です。
日本では約500万人が保有しており、全人口の約4％となっています。
日本で株式や投資信託などを保有する投資人口が約2,700万人いることから、まだまだ市場の伸びる余地はあります。
また2022年時点の世界の仮想通貨の市場規模は2.1兆ドルと年々拡大しており、2028年までに4.7兆ドルに達すると言われています。
しかし世界の株式時価総額106兆ドル（2023年11月時点）、世界の金融資産335兆ドル（2022年末時点）と比べるとまだまだ小規模です。
貯蓄から投資への意識が高まる昨今、投資先として発展途上のビットコインが選ばれる可能性は十分にあります。
理由④：大企業が続々と参入しているから
世界の大企業が続々とWeb3分野へのサービスを展開しています。
用語解説
- Web3
ブロックチェーン上に創られた分散型インターネットの概念。
参入企業
- アディダス
- スターバックス
- グッチ
- ソニー
- スクウェア・エニックス
Web3のサービスを展開する上で、コンテンツの購入やサービスの利用料などの際に仮想通貨は必要となってきます。
また日本企業では「メルカリ」が2023年3月より、いち早くビットコインのサービスを展開しています。
株式会社メルコインが提供するこのサービスは、メルペイ残高やメルカリポイントでビットコインが売買できます。
さらに2024年6月までには実際にアプリ上のフリマ商品が、ビットコインで購入できるようになる予定です。
メルカリの月間利用者数は2,200万人以上いることから、ビットコイン市場規模の拡大が期待できます。
理由⑤：法改正で税制メリットが期待できるから
2024年2月時点で日本の場合、仮想通貨で得た利益は雑所得とみなされ、最大55％の税金が発生します。
税金の安い国が羨ましい。日本は仮想通貨の所得税率が最大45%。住民税と合わせれば55%と半分以上持っていかれる。
— こうだい@仮想通貨×web3.0 (@kodaiGrow) February 1, 2024
・UAE
・スイス
・ドイツ
・ポルトガル
1年以上の保有で売却益が非課税になる国は多い。ビットコインは長期保有が前提なので、日本で適応されたら富裕層が一気に増える。対策するには… pic.twitter.com/NvJKbXCnux
日本ではこういった高い課税や法律がグレーな部分もあって、普及が大幅に遅れています。
しかし今後は法改正がなされ、株などのように「分離課税」となる見通しです。
そうなると所得に課せられる税率が下がる可能性があり、新規参入者が大幅に増えると言われています。
3. ビットコイン（BTC）の買い方3ステップ
買い方の手順は下記の3ステップです。
仮想通貨（暗号資産）取引所はどこでもOKですが、本記事ではおすすめの「コインチェック（coincheck）」で解説していきます。
手順①：仮想通貨取引所の口座開設
まずは「コインチェック（coincheck）」の公式サイトへアクセスし、口座開設をします。
コインチェック（coincheck）公式サイトはこちら
コインチェック（coincheck）の公式サイト
口座開設の手順は、下記の記事で詳しく解説していますので参考にどうぞ。
手順②：コインチェックへ日本円を入金
コインチェックのアプリを開いて①を選択し、ウォレット画面へ。
次に②の「入金」を選択。
GMOあおぞらネット銀行を選択。
（楽天銀行でもいいです。)
記載された口座情報へ日本円を振り込む。
手数料0円で入金する方法3つ
- ① GMOあおぞら銀行から振り込む
- ② 楽天銀行から振り込む
- ③ 他社のネット銀行の振込手数料0円から振り込む
僕の場合は楽天銀行の口座を持っていたので手数料無料で入金できました。
他社の銀行でもネットバンキングの手数料無料枠があれば、それを利用して無料で入金できます。
入金額は自由ですが、相場観を掴む勉強代としてはで2～3万円ほどがおすすめ。
続いて数分後に下記のような「入金が完了しました」メールが届けば完了です。
※場合によっては、数時間かかるかもです。
念のため入金の確認をします。
アプリのウォレットへ戻り、「JPY」を選択。
JPY残高に入金額が表示されていればOKです。
手順③：ビットコインを購入
コインチェックのアプリの①「販売所」を選択。
②ビットコイン（BTC）を選択。
「購入」を選択。
①購入したい分のビットコインを日本円で入力。
②「日本円でBTCを購入」を選択。
購入内容を確認し、「購入」を選択。
ウォレット上のビットコイン欄に購入金額が反映されていれば完了です。
お疲れさまでした♪
まとめ
本記事で学べること
ビットコイン（BTC）の3つの特徴
ビットコイン（BTC）はオワコンではない理由5つ
ビットコイン（BTC）の買い方3ステップ